小堀代表理事が会長を務める日本環境学会が「気候非常事態宣言」を発表
小堀代表理事が学会の会長を務めている日本環境学会より，「気候非常事態宣言」が発表されました．
具体的には，
産業革命前比で「気温上昇1.5℃抑制」や世界でのCO2排出量の「2050年排出実質ゼロ」が必要である．そのために，政策や取り組みの強化，生活の質や地域発展と両立させながらの進行，専門的知見の活用と専門人材の育成などが呼び掛けられている．また，新型コロナウイルスの流行からの回復について，エネルギー消費社会ではなく，新たな社会が気候対応と両立したものとして実装させていくことが述べられている．
などの内容が含まれます．
詳細は以下のリンクよりご確認ください．
日本経済新聞に小堀代表理事のコメントが掲載されました
日本経済新聞2020年5月10日朝刊26ページ（東京本社）に，「市民の日常 科学研究担う」との記事中で，小堀代表理事のコメントが掲載されています．
本記事は，近年注目を浴びている「市民科学」を紹介するもので，インターネットやSNSの普及により，市民が長期間にわたって情報を共有できるようになったことで，その情報を活用した長い目での研究が行われるようになったと紹介されています．小堀代表理事は，「21世紀に直面する科学の問題克服はプロの科学者だけでは担いきれない」と指摘し，近年市民科学の参加者数やその効果が爆発的に伸びているということを紹介しています．そのほか，記事中では雪の結晶の写真を全国から集める市民科学プロジェクトや日本における外来魚類の広がりを調査した事例が挙げられています．
是非ご覧ください．